ひげもじゃブログ

潜在意識と顕在意識は過去と現在にかかわっています。

超意識は私たちに「直感」という形で、未来からの情報を絶えず送ってきてくれています。

この直感によって私たちは肉体を通して、宇宙の意志や法則を行動にあらわすようになっているのです。

つまり私たちは直感の声をキャッチして生きるのが本来の正しい生き方であり、そして行動することにより、魂が学習し、成長していくのです。

・・・それがこの世に存在する理由のようです。

潜在意識と顕在意識は電子をともなっているので物質化していて、顕在意識は脳のなかに、潜在意識は肉体のなか(体の重心)に存在しているらしいのです。

この説でいくと、私たちの意識の変化が脳内ホルモンの変化になることがよく理解できます。

なんと興味深く、かつ斬新な考えなのでしょう。

また私たちが理由もなくいやだったり、避けたりすることを「動物的な勘」などといっていますが、これは体の細胞が感じるもので、いわゆる潜在意識の物質化した現象と考えることができます。

原子核を構成している中性子と陽子が、粒子としてだけでなく波動性をもつものであることは、すでに原子物理学では知られています。

ここで興味深いことは、中性子は意識であり、陽子は意志そのものであるという考え方です。

もしそうであれば、宇宙の法則を動かすエネルギーは、意識や意志ということになります。

意識や意志は目に見えるものではありません。

しかし目に見えなくても、私たちはそれがあることを自覚しています。

・・・では物質化とは何でしょうか。

それは中性子、陽子に電子をともなったとき、物質化するというのです。

また、意識には顕在意識、潜在意識、超意識の三つがあり、それぞれ現在、過去、未来と深く関係しているそうです。

そして機能的にとらえると、顕在意識と潜在意識は肉体を守る役目で自我意識をあらわしている。

超意識は魂、すなわち個人を超越した宇宙意識をあらわしているということです。

現代の科学では証明しようがないことなので推測の域を出ません。

しかし、世の中で生起する現象・・・

それもいわゆる超常現象というものを、宗教や霊の世界ではなく、科学的な視点からみていくと、どうしても宇宙エネルギー論、意識の問題にたどりつかざるをえないのです。

それで説明すると、森羅万象がきわめて合理的に説明できるのです。

私たち人間は60兆もの細胞からできていて、細胞は分子から、分子は原子から成り立っています。

分子の段階は物特有の性質を帯びるが、原子の領域になると、あらゆる物質もエネルギーも同じ構造になります。

原子は原子核のまわりを電子がまわっていて、その原子核を構成している中性子、陽子との関係によって、物性というものが生じている。

最近は陽子だけでなく、さらに小さなクォークというものも見つかっています。

これら量子の世界を一言でいえば、宇宙エネルギーといってよいと思います。

宇宙に法則があるなら、その法則を動かすものは「自然」という宇宙の心だと思うのです。

人間を構成しているものも、宇宙のあらゆる他のものを構成しているのも、まったく同一の原子であり、原子のもとは宇宙エネルギーであり、究極の姿は「意識」に違いありません。

そこから先は、言葉や文字にならないものと思われます。

一般的な初心者　サーフィンスクールなどによる広告は世俗的な事柄を取り扱うものです。

同一の感動を喚起する・・・

つまり、よりよい生活への願望といいます。

その約束は、より優れた何かかもしれません。

白より白いものを身につけて、さらに3つの値段で4つのものを手に入れる。

あるいは、もっとも安くヨーロッパへ・・・というように。

これらのなかで、いちばんみごとなものは、視聴者自身の利益をねらったもので、それが身体的なものならさらによい趣味、慰め、安楽な生活、健康、安全、時間の節約、蓄財あるいは金もうけのチャンス、歓び権力、より強大な性的魅力などです。

しかもその約束は、理にかない裏づけられていなければなりません。

その公式は、「きみの望むものを入手し、ぼくの望むことをする」です。

その技法は頭脳的なものでありますが、同一視の技法はそれとはまったく違っています。

それは論理的でなくてもよいのです。

成功は理性と関係なく、本能的ですし、知力ではなく、心情をねらっているのです。

シェイクスピアにみるもうひとつの例が、その技法を説明するのに打ってつけです。

ヘンリー5世がアジャンコートの戦いの直前、部下に言った「まねをしろ」という言葉と、そしてすぐれた動物たちと聴衆の父母たちとの同一視を暗示したことに注目していただきたいのです。

感情的なアピールはうぬぼれに至るものですが、正しい判断がそうなることはまったくないのです。

昭和20年4月2日～昭和22年4月1日生まれの制度適用のあるcさんの場合は、63歳からは老齢基礎年金定額部分と配偶者加給年金ももらえます。

配偶者加給年金は、原則として妻が65歳になるまで加算されることになっています。
妻の年金には振替加算が一生涯加算されていきます。石塚孝一氏によると、次に年齢は同じeさんの場合、eさんが63歳になるとき、eさんの妻fさんは65歳になります。ということで、妻fさんの年金には65歳からの振替加算が支給されるようになります。
一方、eさんの年金には一度も妻の加給年金が加算されることがありません。

私たち夫婦の場合、妻の私が歳上で夫が年下です。
こうした場合、年下か年上かの違いで夫婦のもらえる年金額は変わるのでしょうか。
年上妻の場合には年下の夫に加給年金は支給されません。
次の2組の夫婦の場合、それぞれの年金額を比べてみましょう。

1組は、cさん(昭和22年4月1日生)厚生年金加入、妻dさん(昭和27年4月1日生)国民年金のみに加入という夫婦です。

2組め、eさん(昭和22年4月1日生)厚生年金加入、妻fさん(昭和20年4月1日生)国民年金のみ加入という夫婦です。
夫である、cさんとeさんは同級生で生年月日もいっしょ、会社も同期入社で給料もほとんど変わりません。

違うのは妻の年齢、cさんの妻dさんは5歳年下、eさんの妻fさんは2歳年上です。
cさんとeさんが60歳で定年退職して厚生年金をもらうようになった場合、2人の年金は60歳から雇用保険の失業給付が150日分もらえて、その後、厚生年金の報酬比例部分がもらえます。

長年夫婦の関係がうまくいかなくて、夫の定年を機に離婚しようかと考えています。
夫の年金を妻の私がもらえるのでしょうか。
定年離婚後の妻は65歳以降に老齢基礎年金が支給されます。
定年離婚をしても、年金加入期間が第3号被保険者の期間も含めて合計25年以上あれば、妻も65歳から老齢基礎年金を受給できます。

また、厚生年金に1年以上加入していれば、60歳から老齢厚生年金を受け取れます。
1986(昭和61)年4月以前に、結婚して20歳以上になっていた人の場合、あるいは結婚退職して脱退手当金を受け取った場合には、夫の被扶養配偶者であった期間は受給資格期間には数えられますが(カラ期間)、受給額には反映されません。

夫が受給していた妻の加給年金は、妻が65歳になると妻の年金に振替加算されますので、65歳以後に離婚をすれば妻は振替加算を生涯受け取れますが、65歳になる前に離婚をすれば振替加算はありません。

なお、2004年の年金改正では、離婚時の年金分割が認められるようになります。

夫がリストラで会社を退職しました。
夫も妻もまだ60歳になっていませんが、2人分の保険料を納めるのはたいへんなのですが。

リストラで厚生年金がなくなった場合には国民年金に加入します。

aさんは55歳で会社の業務縮小のため退職。
妻bさんも55歳、1986(昭和61)年4月1日から第3号被保険者でしたが、夫aさんが厚生年金加入者でなくなったので、夫婦ともに国民年金の第1号被保険者となり、保険料を納付しなければなりません。
失業等で、国民年金の保険料を納付することが困難な人の場合、免除制度がありますので、市区町村の担当窓ロに申請できます。

所得などを審査して承認されると、保険料が全額、半額、4分の3、4分の1の免除がありますが、免除申請は毎年手続きが必要です。

夫が定年退職するとき、妻の私はまだ６０歳になっていません。
妻の私の年金はどう支払ったらいいのでしょうか。教えてください。。

60歳で夫が退職した場合には夫より若い妻は国民年金に加入します。

夫Yさんは38年勤めた会社を60歳で定年退職することになりました。
Yさんの妻Zさんは5歳年下で55歳です。妻Zさんは、1986(昭和61)年4月1日から第3号被保険者となっていました。
夫Yさんが退職して厚生年金の被保険者でなくなったとき、妻のZさんは第3号被保険者ではなくなりました。

でも、妻のZさんは60歳になるまで国民年金の第1号被保険者となって保険料を納付しなければなりませんので、市区町村の国民年金課で手続きをすることが必要です。
国民年金の保険料を納めない場合には、将来、妻Zさんの老齢基礎年金の年金額が少なくなってしまいます。

5年間保険料を納めない場合には、65歳からもらえる年金が年額約10万円弱も減ってしまいます。
ぜひ、手続きをすることをおすすめします。

20歳以前の学生であった人、または「学生納付特例制度」創設以前に学生であった人が傷病を負った場合、傷害年金を受けられずに困っています。
今後の制度検討が待たれます。

20歳前に傷病を負った人の障害基礎年金の支給については、本人が保険料を納付していないため、所得制限が設けられています。

年間所得額が398万4000円(2人世帯)を超える場合には年金額の半分相当額が支給停止され、500万1000円を超える場合には全額が支給停止される、2段階制がとられています。